カナディアン航空では、自社サーバーから、出発・到着予定の最新情報、プレスリリースなどが提供されている。
また、ＴｒａｖｅｌＷｅｂというサービスではハイアットコーポレーションがリゾートホテルの情報を提供している。
また、米国のサンフランシスコリザペーションでは、サンフランシスコのホテルの情報を集め、これが検索できるようにしており、あわせて予約状況の表示や、実際に予約が行えるようにしている。
日本では、最近、別府市や神戸市、横浜市などの自治体が情報を提供することが多くなっている。
また、大学や企業のサーバーから自校や自社のある地域の観光情報や地域情報が発信されることも多い。
こんな中で、沿線情報を提供する私鉄もみられるようになってきた。
中でも、大阪の阪急電鉄のサーバーは、なかなか充実している。
情報の更新も頻繁に行われているし、同社の各部門からの情報が提供されている。
全社的な積極的取り組みを感じさせる。
阪急電鉄は、九五年一月十七日の大地震によって大きな被害を被ったが、被害にあった箇所の復旧状況の情報なども提供されていた。
大阪、京都、神戸など国際的に有名な観光地を沿線にもつ阪急電鉄は、沿線情報を提供していくことで、観光客の足を阪急沿線に向け、それが自社の業績向上につながることは間違いない。
まだ、旅行雑誌やガイドブックで取り上げられていない沿線情報を提供すれば、遠方からの観光客だけでなく、通勤などで利用している沿線に住んでいる人々に休日にも電車を利用してもらうきっかけにもなる。
「ＯｎｅＤａｙＴｒｉｐ」というコーナーでは、毎月、沿線のスポットを紹介して日帰りで出かけるコースを紹介している。
写真なども使い、ありきたりのＰＲではなく、ガイドブックのＩページを開くような構成で情報を提供している。
また、電車の時刻表も提供されている。
このほか、京都や神戸の観光ガイドブックのように名所を紹介したコーナーもある。
また、数多くある博物館、美術館のリストも充実している。
これらを見て回るだけで、京都・大阪・神戸を旅行しているような気分に浸れる。
阪急線沿線には、宝塚歌劇団がある。
同劇団のスターたちのプロフィールや公演スケジュールなどの情報も、同じサーバーから発信されている。
宝塚歌劇団のホームページも、なかなか充実しており、宝塚ファンならずとも興味をひくところだ。
阪急電鉄のほか名古屋の名鉄グループも沿線情報の提供をしている。
名鉄グループのホームページでは、明治村や徳川美術館の情報など、沿線施設の紹介に力が入っているが、鉄道に関する情報は少ない。
大手旅行代理店のＪＴＢは、野村総合研究所の「サイバー・ビジネスーパーク」に参加しているが、まだ、インターネット上で具体的なサービスを開始していない。
旅行代理店、航空会社、ホテルなど観光関連の企業がインターネット上でサービスを開始すれば、観光情報を集めながら、その場で予約など旅行の準備を始められるようになる。
日本航空や全日本空輸がパソコン通信ネットを利用して予約を行えるサービスを提供しているが、同様のサービスをインターネット上で提供する日は近いだろう。
最新情報はインターネットで、より深い内容を活字でマルチメディア構想というと必ず対象とされるのが新聞である。
「オンライン朝刊」とか「自宅で検索できる新聞」とか、さまざまな構想が語られているようだが、どうも実現となると眉に唾を付けたくなるようなものばかりという感じがしないでもない。
確かに、活字信仰という風土に対し、いくら検索できるからといって、新聞記事が画面に表示されては、なかなか読む気がしないというのも正直なところだろう。
また、電子化した新聞を読むのに、現在の新聞購読料より高くては、誰も利用しないのも当然ということになるかもしれない。
そもそも、我が国では若年層ほど新聞離れは著しく、ニュースはテレビ、テレビ番組は専門誌という若者が急増しているらしい。
つまり、新聞そのものが、未来永劫、このままで存続しつづけるのかも疑問なのだ。
インターネットで読める『日本経済新聞』このような状況のなかで、インターネットと結びつくことで、新聞が新しい展開を試みている例は多い。
アメリカのいくつかの新聞社は、既にオンラインでニュースをインターネット上に配信する試みを開始し、印刷媒体に代わるニュースソースとして大きな注目を集めているという。
考えてみれば、ニュースは新しければ新しいほど価値は高いし、どの地域にも配信できるので、インターネットでニュースを配信するメリットは大きいだろう。
残念ながら我が国では、商用パソコンネットで配信している程度である。
紙面ではインターネットについて特集を組んでいるにもかかわらず、ネットの枠を超え、さまざまな対象に満遍なくニュースを配信できるインターネットの利用に、まだ新聞社は積極的とはいえないようだ。
考えてみれば、若者の新聞離れを見るまでもなく、配達というサービスに依拠している日本の新聞は、近い将来大きな転換点を迎えるだろう。
配達の人的確保が難しければ、新聞は駅売り中心に移行せざるをえなくなり、そうなると、定期購読という概念そのものが根底から崩れさるかもしれない。
その意味で、インターネットの活用は我が国の新聞社にとって急務の課題といえよう。
たしかに新聞社は、単にニュースを送るというだけではなく、言論機関としての意義を持つ。
その側面から、インターネットにニュースを配信することで、言論機関としての責務を全うできるのかという議論がある。
しかし、これだけテレビが発達しインターネットも普及してくると、最新のニュースを配信するという機能を、電子メディアとして確立していく時期ではなかろうか。
最新のニュースを求めるニーズが高いことは、テレビ番組の現場からの実況中継の視聴率の高さによって証明されている。
要するに我々は、いまや活字になるまで待てないのだ。
したがって、インターネットという媒体を活用し、最新のニュースを配信することは、きわめて市民のニーズに対応した試みとなるだろう。
それによって活字による報道の価値が低くなることはありえない。
いや逆に、最新のニュースをインターネットで読み、より深い内容の記事を活字で読むというように、新聞離れを防ぐ可能性もある。
テレビなどの普及により、もはや朝刊や夕刊で読むころには、そのニュースの最新性が薄れているのだ。
ならば、インターネットをニュース配信網と捉え、テレビよりも迅速に最新のニュースを配信する効用は高いし、それを活字に反映させることも可能だろう。
インターネットによって、新聞は「変わった」という段階にはないにせよ、「変わらなければならない」状況が、いま到来しているのである。
パソコンで読む本と雑誌インターネット上での「出版」が相次いでいる。
ＷＷＷとモザイクの組み合わせで、コンピュータディスプレイ上で雑誌の誌面のようにレイアウトされた見出しや写真入りの記事を読むことができるようになったことから、本格的なネットワーク出版時代がやってきたのだ。
これまでパソコン通信ネット上でも、ネットワーク出版が行われてきた。
しかし、それは、同じ大きさの文字を並べたオンラインデータベースのような体裁のものでしかなかった。
データ復旧製作を承ります。プロユーザー御用達のデータ復旧です。
データ復旧ってとにかく簡単なんです！データ復旧に関する企業の一覧です。
自作のデータ復旧で差がつきます。データ復旧はそれほど難しくありません。